認知症対応型通所介護 (認知症に対応したデイサービス) 北区立高齢者在宅サービスセンター桐ヶ丘やまぶき荘

空き情報:2024年04月19日更新

事業所情報:2022年02月17日更新

事業所番号:1391700067

サービス

特記

  • 介護サービス

  • 予防サービス

  • 生活保護法指定

  • HPあり

  • 加算情報あり

基本情報

電話番号 03-5924-0151
ファックス番号 03-3907-3891
郵便番号 115-0054
住所 東京都北区桐ケ丘1-16-26

営業情報

事業の開始日 2006/04/01
指定年月日 2006/04/01
事業所の特色 ご利用者一人一人の状態に合わせたケアを実施しています。
営業日 月~土、祝(12/31・1/1)
営業時間 8:30~17:15  サービス提供時間 9:00~17:00
サービス提供地域 東京都北区(桐ヶ丘1~2丁目、赤羽北1~3丁目、赤羽台1~4丁目、赤羽西1~6丁目)、板橋区小豆沢1~2丁目、その他の地域については要相談
メールアドレス yamabuki-day@seirouin.or.jp
ホームページ http://seirouin.or.jp/yamabuki/
サービスの問合せ先 03-5924-0151
定員見出し1 単位1の定員
利用定員・入所定員・患者数1 12
定員見出し2 単位2の定員
利用定員・入所定員・患者数2 10
定員見出し3 単位3の定員
利用定員・入所定員・患者数3 0

職員情報

職種名1 看護職員
職種の員数1(専従・常勤数) 0
職種の員数1(専従・非常勤数) 0
職種の員数1(兼務・常勤数) 1
職種の員数1(兼務・非常勤数) 2
職種名2 介護職員
職種の員数2(専従・常勤数) 4
職種の員数2(専従・非常勤数) 1
職種の員数2(兼務・常勤数) 0
職種の員数2(兼務・非常勤数) 3
職種名3 生活相談員
職種の員数3(専従・常勤数) 2
職種の員数3(専従・非常勤数) 0
職種の員数3(兼務・常勤数) 2
職種の員数3(兼務・非常勤数) 0
職種名4 機能訓練指導員
職種の員数4(専従・常勤数) 0
職種の員数4(専従・非常勤数) 0
職種の員数4(兼務・常勤数) 1
職種の員数4(兼務・非常勤数) 2

法人情報

法人名 (社福)東京聖労院
法人種別 社会福祉法人(社協以外)
法人電話番号 0424-93-0120
法人ファックス番号 0424-93-7023
法人郵便番号 204-0003
法人住所 東京都清瀬市中里5-91-2

独自情報

管理者名 小川 哲治
連絡担当 相談員

対応可能日

土曜 日曜 祝日 年末年始
男女比 1:4
若年性 対応不可

設備

入浴 車いす 機械浴 カラオケ

専門職

PT OT ST 柔整
     
保健・看護師 栄養士 あはき職
 

特色

自炊 配色 軽食 お茶
   
長時間 短時間 大人数 身体リハ
 
生活リハ 口腔ケア 認知症予防 趣味活動
レク イベント 多世代交流 外出
就労 保険外サービス 地域交流
     

加算情報

施設等の区分 併設型
入浴介助加算 加算I
看護職員の欠員による減算の状況の有無 無し
介護職員の欠員による減算の状況の有無 無し
生活保護法による指定の有無 指定有り
地域区分 1級地
時間延長サービス体制 対応不可
社会福祉法人軽減事業実施の有無 有り
栄養マネジメント(改善)体制の有無 無し
口腔機能向上加算 無し
個別機能訓練加算 無し
サービス提供体制強化加算 加算I
若年性認知症利用者(入所者・患者)受入加算 有り
介護職員処遇改善加算 加算I
生活機能向上連携加算 無し
ADL維持等加算(申出)の有無 無し
介護職員等特定処遇改善加算 加算I
LIFEへの登録 有り
感染症又は災害の発生を理由とする利用者数の減少が一定以上生じている場合の対応 無し
科学的介護推進体制加算 有り
介護職員等ベースアップ等支援加算 有り
[予防]看護職員の欠員による減算の状況の有無 無し
[予防]介護職員の欠員による減算の状況の有無 無し
[予防]生活保護法による指定の有無 指定有り
[予防]地域区分 1級地
[予防]時間延長サービス体制 対応不可
[予防]社会福祉法人軽減事業実施の有無 有り
[予防]栄養マネジメント(改善)体制の有無 無し
[予防]口腔機能向上加算 無し
[予防]個別機能訓練加算 有り
[予防]サービス提供体制強化加算 加算I
[予防]若年性認知症利用者(入所者・患者)受入加算 有り
[予防]介護職員処遇改善加算 加算I
[予防]予防生活機能向上連携加算 無し
[予防]介護職員等特定処遇改善加算 加算I
[予防]LIFEへの登録 有り
[予防]感染症又は災害の発生を理由とする利用者数の減少が一定以上生じている場合の対応 無し
[予防]科学的介護推進体制加算 有り
[予防]介護職員等ベースアップ等支援加算 有り